Apple Vision Proが生む、空間コンピューティング時代の新たな「体験の格差」
第５回 テクノロジーと倫理の観点から、私たちは未来にどう責任を持つべきなのか

Apple Vision Proがもたらしたのは、単なる製品の進化ではありません。それは、テクノロジーが静かに社会の輪郭を変えていく「構造的変化」の始まりだと捉えることもできるでしょう。

労働、教育、医療、そして私たちの生活の質（QOL）──。これらが、もはや地域や所得といった従来の条件だけでなく、「どのようなテクノロジーにアクセスできるか」によって左右され始めているという兆しが、徐々に現れています。

では、その変化のデザインは誰の手によるものなのか。そして、それにどう向き合うべきなのでしょうか。

今回は、こうした格差構造の背景にある企業倫理や社会的責任、そして私たち一人ひとりの選択の意味について考えていきます。

目次

• Appleは社会にどこまで責任を持つべきか
• 「公共性としてのテクノロジー」をどうデザインするか
• 消費者・市民側にも問われる倫理的選択
• テクノロジー・リテラシーを育むために──制度・教育・日常の接点から
• 未来は、どのように選ばれるのか

Appleは社会にどこまで責任を持つべきか

Apple Vision Proの登場を前に、こんな疑問を抱いたことはないでしょうか。

「テクノロジー企業が社会に与える影響は、どこまで“企業の責任”として問えるのか？」

Appleはこれまで、他のビッグテック企業とは一線を画す存在として評価されてきました。たとえば、美意識に貫かれた製品デザイン、直感的なUX、そしてiPhoneからMac、iCloudに至るまで、ユーザー体験を包括的に支えるエコシステムの構築──これらは、同社の技術力だけでなく、思想の一貫性にも支えられています。

また、「プライバシーは基本的人権である」という姿勢を公然と掲げるなど、倫理的企業であることを強く意識してきたブランドでもあります。

しかし、Vision Proの登場は、こうしたイメージに新たな問いを投げかけます。

Vision Proが開く未来体験には、少なからず“前提条件”が存在します。

こうした設計のあり方は、単に「誰が製品を買えるか」という経済的問題を超えて、「誰がどんな体験を享受できるか」を静かに分岐させる構造として作用していると考えられます。

つまり、Vision Proというハードウェアが持つ“設計思想”そのものが、アクセスの可否や体験の質に影響を与える。言い換えれば、テクノロジーが無意識に線を引く社会設計の一部となっている可能性があるのです。

Appleは「2030年カーボンニュートラル」を掲げ、サステナビリティに積極的な企業としても知られています。工場や本社施設、サプライチェーンの一部におけるCO₂排出削減は、一定の前進といえるでしょう。

しかし一方で、Vision Proのような高性能デバイスがもたらす負荷──たとえば

──こうした「使用後」の環境負荷や、製品ライフサイクル全体を通じた持続可能性については、なお多くの検討が求められているのが実情です。

いま必要なのは、テクノロジー製品の“倫理性”を、その性能や製造工程だけで判断するのではなく、

「どのような社会構造を生み出しているか」という観点からも考えることではないでしょうか。

Vision Proの普及が、知識労働と身体労働、都市と地方、エコシステムの内と外といった既存の分断を強化するように機能してしまうならば、それは私たちが望む未来像と整合するのでしょうか。

Appleは、ただの“製品の設計者”であることを超え、社会全体に影響を与える“体験インフラのデザイナー”としての責任を、今後より強く問われていくことになるかもしれません。

とはいえ、その責任の重さを誰か一者だけに負わせることも、また妥当ではないでしょう。企業、行政、市民、それぞれが自らの役割に応じて問いを持ち続けること。その共通理解のもとにこそ、より持続可能で包摂的なテクノロジーの在り方が育まれるのではないでしょうか。

「公共性としてのテクノロジー」をどうデザインするか

もし、Vision Proのような先端デバイスが、今後も「個人が所有して使うもの」としてのみ位置づけられ続けたとしたら──。

そのとき、どれだけ多くの人が、このテクノロジーの恩恵に本当にアクセスできるでしょうか。

教育、医療、福祉、災害対応──。これらは、本来すべての人に開かれているべき「公共性の高い領域」です。現在すでに、空間コンピューティングを活用した応用例は少しずつ報告されています。遠隔手術の可視化や没入型の理科教育、ストレス緩和に向けた仮想空間の活用など、技術がもたらす可能性は決して小さくありません。

しかしその導入が、各家庭や個人の購入判断に委ねられているかぎり、こうした技術が十分に活かされる環境は、ごく一部の層に限られることになります。結果として、もたらされるのは恩恵ではなく、むしろ機会格差の固定化かもしれません。

このような課題を踏まえると、今後は以下のような視点が一層重要になると考えられます。

たとえば、地域の教育委員会がVR／XR技術の学習活用を支援するスキームを設ける。福祉施設や災害対応現場において、企業と自治体が連携し、公共デバイスとして配備する。こうした取り組みは、単なる「テック導入」ではなく、社会的な設計そのものとして捉えるべき段階に入っているのではないでしょうか。

ここで問われるべきは、「誰がテクノロジーを作るか」だけではありません。

むしろ重要なのは、「その技術をどう使うか」「どのように誰に届けるか」を、社会全体で設計するという視点です。

空間コンピューティングという新たなパラダイムは、利便性や没入感といった個人の価値だけでなく、制度・インフラ・倫理といった“共有される設計”のあり方にも深く関わってきます。

その未来を企業に委ねるだけでよいのか。それとも、社会全体の合意と構想力によって新たにデザインしなおすべきなのか──。

テクノロジーが公共の文脈に根ざすには、そうした問いを私たち自身が立て直す必要があるのかもしれません。

消費者・市民側にも問われる倫理的選択

テクノロジーが私たちの暮らしの隅々にまで入り込み、社会構造にまで影響を及ぼすようになった今、企業だけでなく、市民一人ひとりにも一定の「選択の責任」が生じつつあります。

私たちは日々、どのデバイスを使うか、どのサービスに参加するか、どの企業の思想に共感するか──そうした無数の小さな選択を積み重ねています。これらは単なる「買い物」や「便利さの追求」にとどまらず、結果としてどのような未来の社会像を支持するかという、構造的な意思表明でもあると考えられます。

たとえば、以下のような問いを立ててみるとどうでしょうか。

Vision Proのような先端デバイスは、こうした問いを可視化する「きっかけ」になり得ます。

高価格、高性能、独自のエコシステム──魅力的であると同時に、それが「どのような人には届かないのか」「どのような場面で格差を助長し得るのか」という視点も必要です。消費者としての私たちは、製品の表層だけでなく、構造に目を向ける視座が求められているのかもしれません。

こう考えると、「使う／使わない」という二択以上に、

といった問いを意識することが、社会全体のテクノロジーのあり方を見つめ直す一歩になるとも考えられます。

未来は企業が一方的に提供するものではなく、社会と市民がともに構想するプロセスのなかでかたちづくられるものです。技術の進化がもたらす便益と影響──その両面に目を向けながら、私たちは何を選ぶのか。

Vision Proは、そうした「問いの在処」を私たちの目の前に静かに置いているのかもしれません。

この変化の只中にある今、「何を支持するか」「何を問うか」という私たちの姿勢が、未来の社会像を少しずつ輪郭づけていくことになるのではないでしょうか。

テクノロジー・リテラシーを育むために──制度・教育・日常の接点から

テクノロジーの進化が加速する今、個人の選択だけにその倫理的判断を委ねるのは限界がある──そう感じる読者もいるかもしれません。確かに、誰もが専門知識を持ち、製品の社会的影響を見通して判断することは容易ではありません。

だからこそ、「選択可能な社会」を実現するための土台づくりが求められています。つまり、個人のリテラシーに頼るだけでなく、制度設計や教育、社会的サポートの仕組みが不可欠だということです。

たとえば、教育・医療・福祉といった公共領域でのテクノロジー導入には、次のような問いが立ち上がります。

技術が社会のインフラとして機能するならば、その公平性や中立性を担保するガイドラインが必要です。これは単にテクノロジーの“普及”ではなく、“公共性”を再設計するプロセスとも言えるでしょう。

学校教育においても、「技術を使える力」だけでなく、「その使い方を問う力」「社会との関係性を考える力」がより重要になってきています。たとえば、

といった視点を育む教育は、単なるICT教育を超えた「社会参加の準備」として機能する可能性があります。

そして私たちの日常においては、すべての選択が「意識的であるべき」とまでは言いません。むしろ重要なのは、「たまに立ち止まって問いを立てる」ことではないでしょうか。

たとえば──

そのような小さな態度の積み重ねが、社会全体としての“テクノロジー感度”を底上げしていくのかもしれません。

未来を選び取るには、選べるだけの知識・視野・制度の支えが必要です。Vision Proが象徴するような高度なテクノロジーが、誰にとっても「自分の未来に関わる技術」として扱える社会を目指すとしたら──そこには企業、行政、教育機関、そして私たち市民それぞれの役割があります。

未来は、個人の努力だけでは届かない。けれど、誰かに任せきりにするにはあまりにも大きな選択が求められている。その狭間で、私たちは何を育て、どう準備していくべきなのでしょうか。

未来は、どのように選ばれるのか

Apple Vision Proは、単なる製品を超えて、未来社会の設計図の一端を私たちに示しました。空間コンピューティングという新たな体験は、働き方、学び方、癒し方、つながり方──あらゆる「生活のかたち」に影響を与えつつあります。

しかし同時に、それは“誰がその体験に触れられるのか”という、新たな構造的格差の輪郭も浮かび上がらせています。技術にアクセスできることが、そのままQOLや可能性のスタート地点を決定してしまう社会。その兆候は、すでに静かに広がり始めています。

企業の責任、制度のあり方、市民のまなざし──。

どれか一つの力だけでは、均衡あるテクノロジー社会は実現しないかもしれません。それでも、私たちは選び直すことができます。どの技術に乗るのか、何を問い直すのか、そしてどの未来をデザインするのか。

テクノロジーは「未来そのもの」ではありません。

それは、私たちが未来を選び取るためのひとつの手段にすぎないのです。

Vision Proを通じて見えてきたのは、テクノロジーによってつくられる「格差の構造」であると同時に、

それに対してどう向き合い、どう使いこなしていくかという、「社会の構え」そのものだったのではないでしょうか。

私たちは、どのような社会に“アップデート”されたいのか──

その問いこそが、次の時代をかたちづくっていく鍵となるのかもしれません。