サイボーグ・フェミニズムの到来
第2回：プロ・ライフとプロ・チョイスの相克のゆくえ
ロー対ウェイド判決からドブス判決まで、欧米の多くの政治イシューがそうであるように、人工妊娠中絶をめぐる態度のちがいも宗教観とリベラリズムへの距離を背景としている。
この節では、人工妊娠中絶を否定するアメリカシリコンバレーのテックエリートが右派支持に転じた背景と、リベラルな思想を出自とするテック・エリートがいかに保守支持へと舵を切ったかの経緯を考える。
目次
政争と神学論争としての人工妊娠中絶
前回、人工妊娠中絶を禁止する州法が合衆国憲法に照らして違憲とされたことを記したが、アメリカの法律体系は合衆国憲法が連邦法に優越し、連邦法が州法に優越する構造となっている。
先述のロー判決やケイシー判決は、州法の違憲性を認めるものではあったものの、連邦法ではないため、各州は原則的に連邦政府の介入を受けずに独自の州法を定めることができる。
2018年には、妊娠15週以降の中絶を禁止する州法がミシシッピー州で成立した。同州で唯一人工妊娠中絶を行っていたジャクソン女性健康機関は、この州法がロー判決に照らして違憲であるとして、州保健担当官トーマス・E・ドブスを提訴した。下級裁判所は中絶禁止の州法を違憲としていたものの、州側はこれを不当として上告する。
2022年6月24日、アメリカ最高裁はミシシッピ州法を支持して下級裁判所の判決を取り消す判決を下す。
このドブス判決はロー判決およびケイシー判決を覆すもので、アメリカ合衆国憲法が人工妊娠中絶の権利を保護するという、49年間維持されてきた根拠は失われることとなった。
この裁判の背景には、1993年にキリスト教プロテスタント福音派のもとで設立された保守系キリスト教団体ADF（Alliance Defending Freedom：自由防衛同盟）による、最高裁まで上告される訴訟を意図的に起こし、ロー判決を覆す法廷闘争を引き起こすという特別な意図があったとされている。
聖書の絶対的な無謬性を主張しキリスト教原理主義とも称されるこの団体は、進化論の否定や公教育での礼拝義務化など、従来から積極的に政治に関与しており、人工妊娠中絶への反対も、人の命は神の差配によりもたらされるもので、それを人が奪うことは背信的行為だとする価値観に基づいている。
ドブス判決当時の判事は保守派6名、リベラル派3名という構成で、保守派のうち3名は「アメリカ史上もっともプロ・ライフな大統領」を自認していたドナルド・トランプが前回大統領として指名した判事だった。
トランプの大統領出馬が決定された後には、急進的なプロ・ライフ派は、トランプが妊娠15週以降の中絶を連邦レベルで禁止することを表明するという期待に反し、2024年4月8日に公表された動画では、ロー対ウェイド判決が覆されたことで生じたことの「責任者であることを誇りに思う」としつつも「法的には誰もが望んでいた中絶が可能だ。
各州が投票か立法か、もしくはその両方で決めることだ」と、連邦法でなく、あくまで州法のレベルで決定されるものという立場を示した。これは強硬な保守派だけでなくひろい立場の支持を大統領選で獲得するためのメッセージであるとともに、2月に凍結胚を過失で破損した患者が刑事罰に問われて司法判断が大きく二分している現状への言及を回避したものとみられている。
共和党の指名争いで最後まで残っていたニッキー・ヘイリーはアラバマ裁判の判決を支持していた。
トランプと決選投票を争った民主党候補カマラ・ハリス氏は、副大統領時に当時の大統領ジョー・バイデンとともにドブス判決を非難したほか、自身も積極的に人工妊娠中絶を行う病院を訪問するなど、根っからのプロ・チョイス派である。
反転するシリコンバレーのポリティクス
ここで、改めて右派テック・エリートが政治に関与してきた経緯についてまとめたうえで、つぎの話題に移りたいと思う。
周知の通り、2024年にはドナルド・トランプが2回目の大統領に返り咲いた。
その後ろ盾となったのが、2016年と同様“影の大統領”の異名を持つピーター・ティールをはじめとするシリコンバレーのテクノクラートたちである。
トランプが新政権において政府効率化省（DOGE：Department of Government Efficiency）を新設し、イーロン・マスクを、バイオベンチャーの元幹部ビベック・ラマスワミ氏そのトップに置くことを発表したことも話題となった。余談ながら、この略称DOGEはマスクが支持する仮想通貨ドージコイン（Doge Coin）に由来するものだ。かれの愛犬である柴犬が刻印されたメダルは、むしろゲームセンターにふさわしいような気がするが、それは措くとする。
マスクの抜擢は、かれがtwitter社を買収後に従業員の80％を解雇しつつ事業を存続した実績を認めてのことだとされている。
リモートワークを廃止して「猛烈に働くこと」を強いたり、AI倫理部門トップのラマン・チョードリーをチームごと解雇したことも、トランプからすると目覚ましい業績に映るらしい。
マスクは従来、民主党を支持しており、JGBTQ+の権利についても積極的に支持していた人物である。ケイシー判決において、州法により自州での人工妊娠中絶が不可能なテスラ社員にはその費用を全額負担するなど、強硬なプロ・ライフ派であるというわけでもなさそうだ。そのかれがトランプ再選キャンペーンにおいてX（旧：twitter）を用いて全面協力したり、選挙運動にじつに1億2000万ドルを提供したりした背景には、経済的利益を目論むだけでなく、かれへの出資者であり、無政府資本主義論者であるピーター・ティールやマーク・アンドリーセンのような右派テック・エリートの影響が大きいように思える。
このコラムでは、かねてニック・ランドの暗黒啓蒙と加速主義について紹介し、かれの国家からの脱出のビジョンについて解説したが、テクノ・リバタリアンの国家観への接近にあたっては、もう1人の名を挙げるべきだろう。
かれの名はカーティス・ガイ・ヤーヴィン。メンシウス・モールドバグという筆名を用いて、ニック・ランドとともに暗黒啓蒙と加速主義の論陣を張った人物である。
ランドが民主主義を支配的な「大聖堂（The Cathedral）」と呼び、そこからの出口――宇宙・海上・サイバースペース――を希求したのに対し、モールドバグは国家経営で名をなした18世紀プロイセンのフリードリヒ2世が行なった統治法に着想を得た「ネオカメラリズムNeocameralism：新官房学）」の到来を主張する。
かれの主張では、アメリカはテクノクラートを戴いてそれを君主が統べる新反動主義や新君主制主義を目指すべきであり、国家を1つの企業体のように扱うべきだとされる。
もちろん、こうした政治体制のもとでは所得の再配分やジェンダー差別や民族差別は顧みられない。
荒唐無稽にも思われるものの、現代のテクノクラートを自認するテック・エリートは、ニック・ランドの加速主義とともにモールドバグのこの国家観もまた支持することとなる。
附言するとフリードリヒ2世は極端なミソジニスト（女性嫌悪者・女性蔑視者）としても知られており、フランスのポンパドゥール夫人やロシアのエリザヴェータ皇帝が七年戦争でマリア・テレジアに味方したのは、彼女たちがフリードリヒの言動や人柄を嫌悪していたからだともいわれている。
