日本の先端半導体挑戦に必要な条件とは
半導体エネルギー研究所顧問・菊地正典氏に聞く 第4回
日本の半導体産業が直面する課題は、業界構造や投資戦略の限界、そして国際競争における柔軟性の欠如に起因する。AIや次世代半導体技術の台頭により、日本は遅れをとりもどすべく国家主導で投資を進めているが、国際水準の待遇や育成方法への対応が急務であると菊地氏は語る。はたして、日本は技術の壁を越え新たな可能性を切り拓けるのか。
取材:2024年10月30日 トリプルアイズ本社
菊地 正典(きくち まさのり)
1944年樺太生まれ。東京大学工学部物理工学科を卒業。日本電気(株)に入社以来、一貫して半導体関係業務に従事。半導体デバイスとプロセスの開発と生産技術を経験後、同社半導体事業グループの統括部長、主席技師長を歴任。(社)日本半導体製造装置協会専務理事を経て、2007年8月から(株)半導体エネルギー研究所顧問。著書に『入門ビジュアルテクノロジー最新半導体のすべて』『図解でわかる 電子回路』『図解でわかる電子デバイス(共著)』『プロ技術者になるエンジニアの勉強法』『教養としての半導体』(日本実業出版社)、『半導体・ICのすべて』(電波新聞社)、『電気のキホン』『半導体のキホン』(ソフトバンククリエイティブ)、『図解これならわかる!電子回路』(ナツメ社)、『半導体工場のすべて』『半導体産業のすべて』(ダイヤモンド社)など多数。
目次
半導体の専業メーカーではなかったことが足枷に
──日本が立ち遅れたことの一つに、バブルの崩壊も含めて設備投資が滞るようになったからだと言われるのですが、そのあたりはどうお考えですか。
菊地 日本のIDMの半導体メーカーは大手電機メーカーであり通信メーカーなので、半導体は一部門に過ぎなかったわけです。となると、不景気なときにも投資しておいて、景気が良くなったら回収するということができなかった。それはNECですらそうだったんです。
──企業の構造として、投資できない状況ができていたということですね。
菊地 半導体の専業メーカーでカリスマ的な経営者がいれば違ったかもしれない。迅速に決定できるし、市場からお金も集めやすいでしょう。企業のもともとの成り立ちがTSMCとは違うんです。
──日本でもフラッシュメモリ*1は東芝の研究開発でできたのに、乗り遅れてしまったのは、投資が進まなかったからですか。
菊地 新しいNAND回路方式でフラッシュをつくったのは東芝の功績だと思うんですが、サムスンにせよマイクロンにせよ、DRAMとフラッシュを両方やっています。日本の場合、エルピーダはDRAMだけ、東芝(キオクシア)はフラッシュだけ。昔はDRAMが圧倒的に多かったのだけど、だんだん画像処理に優れているということでフラッシュがモバイル機器に搭載されるようになってきました。両方もつことによって、需要の波に対応できる。
──柔軟性があるということですね。
菊地 そうですね。エルピーダをつくるときに、私は絶対DRAMだけじゃなくてフラッシュもできる工場にしないとダメだと主張したんですが、東芝に反対されたこともあって実現しませんでした。世界のメモリ業界では、サムスンにせよマイクロにせよSKハイニックスにせよ、みんなDRAMとフラッシュの両方やっています。
──需要に応えられるようにしてあるわけですね。その網羅性でいうと、日本企業はデパート方式だから両方やっていてもおかしくないように思えますが。
菊地 ところがいざ合併ということになると、日本企業は主導権争いが強烈で、うちの技術でいくぞとなってしまうんですね。そういうことはのちのち意外と効いてくるんです。たとえば、今、メモリの会社も1番がサムスンで2番目がSKハイニックスだけど、このSKハイニックスが伸びています。SKハイニックスはTSMCと組んで、「HBM(ハイバンドウィドゥスメモリ)」という分野にものすごい力を入れています。生成AIの時代には、CPUやGPUと組み合わせて動作スピードを上げるためにはHBMじゃないとダメなんですね。SKハイニックスがサムスンを追い上げている背景にはそんなことがある。やはり技術は大事で、新しい技術に乗り遅れると何年間で決定的な差がつくということです。
*1:フラッシュメモリ データの読み書きが行える記憶媒体の一種。データの消去が一瞬で行えるという特長から、カメラのフラッシュをイメージして名付けられたとされている。フラッシュメモリに記録されたデータは電源を切っても残り続けるのが特長で、小型で軽量、消費電力が少ない、ハードディスクなどに比べ駆動音が発生しない、耐衝撃性に優れるなどの利点を持っている。