揺れるネット社会の規範─求められるIT教育は?

特集 ソーシャルメディアの銀河系
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大賀真吉

 

インターネットを舞台にした犯罪をこれまでの道徳観のみで判断するのは難しい。求められるのは規制か規範か?

大学入試カンニング事件

 

この2月、季節の風物詩でもある大学入試で大きな事件が報じられた。京都大学で起きたカンニング事件である。果たしてこれほどまでに社会を揺るがす問題なのか大きな疑問は残るが、紛れもない不正行為が日本有数の大学で行われただけに、世論が大きな関心を持つのは当然だっただろう。

もっとも、これほどの話題となったのは有名大学のスキャンダルという側面が多分にある。その一方で、中国や韓国ではすでに社会問題化している同様の事件から抱かれていた、日本でもいつ起きてもおかしくない、もしかするとすでに行われているかもしれない、との懸念が実証されたことも大きい。

それは、事件直後のマスコミ報道からも窺い知れる。さまざまな識者やいわゆるコメンテーターが、それぞれに推測する手法を披露した。それほどまでにITとネットを使った多くのカンニング方法が思いつくのだから、当事者の受験生が不正に手を染めるのは時間の問題だっただろう。

さらに言えば、彼ら受験生はいわゆるデジタルネイティブ、モバイルネイティブの世代である。結果的に、識者たちが指摘していた完全犯罪のようなものでなく、簡単に「足がつき」犯人捜しも終わったが、携帯電話から直接、問題を打ち込むのは古典的な世代には「ありえない」テクニックだった。それだけに、今も「足がつかない」巧妙な手法が繰り広げられていてもおかしくないし、また世代間に横たわるギャップを明らかにしたと言えるだろう。

その意味で象徴的なのは、大学側の対応である。モバイルを使う不正は、先に述べたように誰でも簡単に思いつき、バレない手法も考えられる。実際、入試というパブリックなステージでなく学内の定期試験であれば日常的に行われており、そうした不正行為を考えなしに自分のブログで公開して炎上する騒ぎは、たびたびネットで見かけられる。

学生側の実態はそうであるにもかかわらず、大学当局は受験者のモラルを当てにして、具体的な防止策を取ってこなかった。事件後には、携帯電話の持ち込み禁止などへの言及も報道で見受けられたが、病院などには、携帯の電波を遮断する機器が設けられている。

機器の値段が高いと言うのなら、社会問題化させて全大学で文科省からでも予算を取ってくればよい。できる、できないではなく、それはコストの問題だ。確かにハード的な対策は3月中旬の後期試験に間に合うものではなかったが、いくらなんでもモラルが破られた状況で受験生の自己申告に頼る対策を言うのは、恥の上塗りだろう。

 

世代間に横たわるITリテラシー・ギャップ

 

こうした観点から見ると、この事件は今のITが抱える2つの大きな課題を提示した象徴的な事件だったと指摘できる。

一つは、若いデジタルネイティブ世代と旧世代の間に横たわる、感性の隔絶。古典的世代は海外や現役学生の「モバイル・カンニング」をたとえ聞いていても、それを実感として捉えていなかった。空想の世界の話とまでは言わずとも、具体的な対策を立てるほど現実味のある話ではないと考えていたことは、世代間に大きなギャップがあることを示している。

そして、もう一つはカンニングという不正行為を行うにあたって、「足がつきやすい」安易な手段を選ぶような、若い世代の犯罪意識の軽さである。ネット上の犯罪は実感がないため敷居が低いなどと言われるが、これはそういう問題ではない。今回の件にしても、不法行為ということは十分に理解している。むしろ問題は、犯罪の抑止効果を生む「捕まる」という実感、切迫感の欠如にあるのではないだろうか。

 

ネット犯罪に対するモラル

 

まず後者について、いわゆる刑罰の意味には目的刑論でいうところの一般予防論がある。「社会的に不当な行為をしたら罰がある。ゆえに、行わないように」との趣旨のものだ。これを実際に社会全体に敷衍しようとするなら、刑罰の周知と犯罪の規定が不可欠だが、ことITが絡んだ犯罪に対して徹底されているだろうか。

もちろん先に触れたように、このケースでも不正な行為は認識されていたし、刑罰でなく学内で処理されるべきとの論や、犯罪を構成し得るのかとの指摘はあるものの、捜査当局が既定の法に照らして条件構成を試み得ることはやむをえないことであり、一般予防の条件を満たしているように見える。

しかし、昨今の事件を見ると「刑罰の周知」の周縁にある「不当行為をしたら捕まる」ことの周知があまりに不十分だ。

カンニング事件で言えば、携帯電話からネットにアクセスすれば、各端末に割り振られた固有IDによってアクセス主が一瞬で判明するのは、IT業界の人間であれば常識。それも専門的な情報というわけではなく、単にアクセス解析や自動ログインなどにしか使われないから一般人が知らないだけであり、ネットで検索をかければいくらでも詳細なことがわかる。ネットの匿名性などと言われるが、それは表層的なものに過ぎず、「飛ばし携帯」でもなければモバイルアクセスはほとんど実名というのが実態だ。

にもかかわらず、このケースでは母親名義で自分が使っている携帯電話からネットにアクセスされた。不正行為をする割にはあまりに軽率としか言えない。

同種の軽率さは2月に発覚した大相撲の八百長問題にもある。こちらは刑法上、罪に問われるものではないが、それ以上に社会的、経済的に不利益を被ることは当事者たちも十分にわかっていただろう。それならば八百長の証拠となるメモや手紙を残すなど愚の骨頂だ。不当行為を勧めるわけではないが、謀は密をもって行うべきなのである。

しかし、八百長問題では携帯電話内のメールデータが復旧され、八百長のやりとりが白日の下にさらされた。当事者たちばかりでなく、メールの宛先を含めて泥縄の騒ぎになっている。本書の読者のようにITに詳しくなくとも、ハードディスクはランダムな上書き、もしくは物理的な破壊によらなければ、情報漏洩を防げないことは一定の周知が得られていると思う。それは携帯電話の内部メモリであっても変わらないのは、十分に推測できる範囲だ。

また、少なくとも不法、不当行為を行う者なら、その程度のリスク管理はするべきだ。それをお粗末にも、端末の表層的なメールを削除するだけで十分と考えていたことが、確固たる証拠につながった。

 

稚拙なネット犯罪への予防策

 

ネット犯罪を行うならば十分に準備しろと言うわけではないが、こうしたあまりに不用意な事例がこのところ続いている。とくにカンニング事件に関しては、携帯電話でアクセスしたら捕まると知っていればカンニングを行わなかった可能性もあるだけに、世間一般のITに関する知識の欠如が招いた不幸なのではないかと、ふと思ってしまう。

このようなことを言うと、捜査の内幕をばらすのは手口の巧妙化を招くと否定されがちだが、それは少し論をすり替えている。

残念ながら所詮、捜査当局のIT知識は最先端のそれに及ぶところではない。昨年10月に発覚した国際テロ捜査情報流出事件は捜査当局の面子を潰しただけに、おそらく全力を挙げて捜査活動を行っているだろうが、犯人の巧妙な手口により、今のところ解決の糸口が見つけられていない。

結局のところ、プロによる犯罪と検挙が容易な犯罪とでは質がまったく異なる。高度な犯罪では捜査手順も一つのインテリジェンスだろうが、検挙が容易な一般的な事件では国民に罪を犯させないこと、抑止効果がもっとも重要な意味を持つ。それだけに一定の情報を公開して、積極的に「捕まる」ことを周知徹底させる社会教育こそが求められているのではないだろうか。

 

「情報モラル教育」

 

また、犯罪抑止により大きな役割を果たすのは、将来の社会を担う青少年への教育である。とくにIT時代における新たな倫理観、道徳の構築は喫緊

の課題であり、すでに平成18・19年度の文部科学省委託事業として「情報モラル教育」という一つのひな形が形づくられている。これは小学生から高校生にわたって、ネットをはじめとするIT社会のさまざまな場面におけるモラル、判断を教育するための、教職者向けケーススタディ集と言えるものだ。そして、これをベースに情報モラル教育の教材や各地での取り組みが行われている。

ただ、こうした取り組みには一定の評価があるものの、教育現場での現実を言えば、ITについてはモラル教育よりもツールとして教える機会のほうが多くなりがちだ。レポートや自由研究などにしてもPCを使って調べたり、データで提出したりと、ITを日常的に使う方向に教育界自体がシフトしている。実社会での利用を考えれば、それもまた正しい選択だとは思うが、それゆえにITを巧みに扱いつつも、それの正しい使い方というひと回り広い視点が欠けているのではないだろうか。

似た話に思えるのが、1960年代に広まった「刃物をもたない」運動だ。

当時、鉛筆削りをはじめ、野山で遊ぶ道具、自由闊達な工作などには折りたたみ式刃物「肥後守」が重宝されていた。しかし、青少年の刃物による殺傷事件が続いたことで、子どもたちの刃物の所有を制限するこの運動が進められ、刃物は子どもたちと切り離されることとなった。

この運動によって青少年が命の尊さを再確認したのは確かなことだ。しかしその一方で、子どもたちが正しく刃物を扱えなくなったことも間違いなく、また青少年から刃物を取り上げたために、顕示欲を満たすための刃物信仰とも言える過度の依存も生んだ。運動に成果があったとはいえ、今も秋葉原殺傷事件をはじめ青少年の刃物による事件は続いている。

現在、ITでもまた毎日のように、出会いサイトや無料ゲームサイトなど新しいネットのビジネスモデルにおける青少年の被害や保護が報じられている。これらのビジネスは往々にして悪役に位置づけられがちだが、無料や試供サービスからユーザーを引き込んで顧客に育て上げるのは、ある意味マーケティングの常道だ。出会いサイトにしても、いわゆる18禁に類するであろう分野なだけで、ビジネスとしての不当性はほとんどない。つまり、単なる大人相手のビジネスに過ぎない。ただ、Face to Face でないネットのために、青少年が紛れ込み問題となっているだけだ。

そういう意味ではフィルタリングなど一定の規制は必要だと思うが、青少年保護を掲げて過剰な規制強化を繰り返してもいたちごっこで、問題の本質は解決できない。青少年からITを敬して遠ざけるのではなく、取り組むべきは旧来、「知らない人にはついていかない」などと子どもたちに教えていたのと同様に、ITでも「大人の常識」をきちんと子どもたちに伝え、危険性と利便性を教えることではないだろうか。

テクニックとしてITの使い方を教えるのは、肥後守を使った鉛筆の削り方を教えているに過ぎず、刃物の危険性と大切さを教える教育こそ、ITが刃物の覆轍を踏まないためにも、早急に求められている。

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