スマートフォン・タブレット・スマートグラスからのライブ映像を活用した、 遠隔作業指示の基本特許「Overlay Technology」の取得を発表  国内初の遠隔診療サービス「ポケットドクター」にも標準搭載  IoT時代に必要な遠隔によるコミュニケーションを更に円滑に

Pocket
LINEで送る

IoTプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、スマートフォン、タブレット、スマートグラスからのライブ映像を活用した遠隔作業指示の基本特許技術「Overlay Technology」を発表いたします。オプティムは本技術を利用し、IoT時代に必要な遠隔によるコミュニケーション(体験共有、作業指示、操作支援)を更に円滑にします。また、2016年2月4日に発表した、国内初の遠隔診療サービス「ポケットドクター」にも標準搭載しております。

基本特許技術「Overlay Technology」による、ライブ映像を用いた遠隔作業指示イメージ

【基本特許技術「Overlay Technology」による、ライブ映像を用いた遠隔作業指示イメージ】
https://www.atpress.ne.jp/releases/90251/img_90251_1.png

上記、ライブ映像を用いた遠隔作業指示には、赤ペン・指差し・テキストによる指示があり、これら全てのケースにおいて基本特許の権利範囲となります。(特許第5192462号)

■背景
昨今、IT技術の急速な進化、スマートフォンやタブレットの普及、通信インフラの速度/品質向上に伴い、ご家庭・企業内で利用する機器が増加しており、加えて、IoT/ウェアラブルなどの登場により、更なる機器の増加が見込まれています。これらの身の回りのIT環境の変化により、生活が便利になる一方で、本来のやりたいこととは異なる、新たな機器の「知識」や「操作方法」を覚える必要に迫られています。また、国内を取り巻く労働環境は、少子高齢化に伴う「労働人口の減少」や、産業の高度化に伴う「専門性の高い人材の不足」など、社会問題にまで発展しています。このような背景をうけ、オプティムでは、IoT時代に向けたリモートテクノロジー戦略として、「Remote Experience Sharing」構想を掲げており、“あらゆる人にそのとき必要な体験(知識、ノウハウ、情報)を遠隔から共有する”環境を、全産業向けに提供し、ユーザーは本来のやりたいことだけに集中でき、その手段に関する専門知識を必要とせず技術進化による恩恵を最大限享受できる世界を目指しています。その手段として、スマートフォン・タブレット・スマートグラスなどの身近なスマートデバイスのライブ映像を共有し指示を行うことで、遠隔地にいる専門的知識を持ったオペレーターはお客様や現場の作業を行っている方の目の前の状況を、リアルタイムの映像で確認できるため、あたかも現場に専門的知識を持ったオペレーターがいるかのような、きめ細かいサポートが可能になります。これにより、人手不足やサポートコストの増加で悩んでいたり、専門性の高い人材育成に課題を抱えている企業の課題を解決することができます。

■基本特許技術「Overlay Technology」のサービス活用例
●遠隔診療サービス「ポケットドクター」
遠隔診療サービス「ポケットドクター」とは、オプティムの持つリモートマネジメントテクノロジーを遠隔診療サービス向けに必要なあらゆる機能を取り込み再構築したテクノロジーとMRTが培ってきた医療情報および医師、医療機関のネットワークを組み合わせることで、医療を必要としている人々と遠隔地にいる医療の専門家をつなぐサービスです。従来の電話を利用した診療では、医師は相談者が話す内容でしか症状を判断できませんでしたが、「ポケットドクター」では、手元のスマートフォンやタブレットに搭載されているカメラやウェアラブル機器を利用することで、医師は相談者の顔色や患部の状況、ウェアラブル機器から収集される様々なバイタルデータを確認することが可能なため、より具体的なアドバイスや診療が行えます。

また、体調が優れないが仕事が忙しく、病院に行く時間がない場合や、少し身体に違和感があるが病院に行くほどではないような状態など判断に迷う際に、「ポケットドクター」を利用することで、医師から適切なアドバイスを受けられます。

【相談中のイメージ】
https://www.atpress.ne.jp/releases/90251/img_90251_2.png

●遠隔作業支援専用スマートグラス「Remote Action」
「Remote Action」は現場の作業員が装着することで、遠隔から現場の状況を把握し、作業の指示や支援を行うことができる遠隔作業支援専用スマートグラスです。遠隔地にいる専門的知識を持ったオペレーターは現場の状況をリアルタイム映像で確認することが可能となり、精度の高いサポートが可能になります。現場作業員は、スマートグラスの着用により、ハンズフリーで業務を行うことが可能となり、業務の効率化を実現できます。佐賀県、佐賀大学、オプティムの農業IT分野における3者連携協定でも、農作業の遠隔作業支援にご利用いただいています。

https://www.atpress.ne.jp/releases/90251/img_90251_3.png

※農業ITにおける活用例
https://www.atpress.ne.jp/releases/90251/img_90251_4.png

●遠隔作業支援サービス「Optimal Second Sight」
「Optimal Second Sight」はスマートデバイスのカメラを用いて、その映像を共有することができるサービスです。遠隔地にいる専門的知識を持ったオペレーターはお客様や現場の作業を行っている方の目の前の状況を、リアルタイムの映像で確認できるため、あたかも現場に専門的知識を持ったオペレーターがいるかのような、きめ細かいサポートが可能になります。小松製作所にも提供している、現場での作業支援にピッタリのサービスです。

https://www.atpress.ne.jp/releases/90251/img_90251_5.png

■さまざまなスマートデバイスで遠隔作業指示が可能
スマートフォン、タブレット、スマートグラスのライブ映像を共有して遠隔から作業指示を行うテクノロジーは、「Overlay Technology」の特許範囲です。

お客さま、オペレーターの各画面
https://www.atpress.ne.jp/releases/90251/img_90251_6.png

■その他の基本特許
・オプティムの基本特許技術「Smart UI」とは?
「Smart UI」とは、画面共有において、共有元端末の表示可能領域の幅および高さを取得し、共有先端末にて取得した幅および高さと同一または近しい比率に調整して画面を共有するオプティムの基本特許です。

https://www.atpress.ne.jp/releases/90251/img_90251_7.png

また、遠隔操作を受ける側の端末が画面情報を縦型に表示しているか横型に表示しているかを識別し、遠隔操作を行う側の端末が識別情報を元に画面情報の向きを判別し画面情報を表示する技術もオプティムの基本特許技術となります。

これらの技術により、常に共有元と共有先とで常に最善の体験を共有することが可能になります。

https://www.atpress.ne.jp/releases/90251/img_90251_8.png

※「Smart UI」の活用範囲
https://www.atpress.ne.jp/releases/90251/img_90251_9.png

■基本特許技術「Overlay Technology」
・ライブ映像を活用した遠隔作業指示の技術
【発明名称】リモートサポート方法、システム、プログラム
・特許番号:特許第5192462号

【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
~Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な~
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報   : http://www.optim.co.jp/products
Facebookページ: http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ : https://twitter.com/optim_jpn

【株式会社オプティムについて】
商号   : 株式会社オプティム
上場市場 : 東京証券取引所市場第一部
証券コード: 3694
URL    : http://www.optim.co.jp
佐賀本店 : 佐賀県佐賀市与賀町4番18号
東京本社 : 東京都港区愛宕2丁目5番1号
愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階
代表者  : 菅谷 俊二
主要株主 : 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立   : 2000年6月
資本金  : 411,356千円

主要取引先: 日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレス、BBソフトサービス株式会社など (順不同)
事業内容 : ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)

【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

Pocket
LINEで送る